あと一週間で6月も終わり、7月に入りますね。過去の大きな豪雨災害を振り返ってみると、7月上旬に多く発生しています。記憶に新しいものだけでも、福岡県朝倉市などに甚大な被害をもたらした2017年の「平成29年7月九州北部豪雨」、岡山県倉敷市真備町などに甚大な被害をもたらした2018年の「平成30年7月豪雨」、さらに熊本県球磨村などに甚大な被害をもたらした2020年の「令和2年7月豪雨」があります。
近年の災害の激甚化により、もはやいつどこの地域で豪雨災害が発生してもおかしくありません。本日は今月運用が開始された豪雨災害に関する2つの予測情報について共有させていただきたいと思います。
１．線状降水帯による大雨の可能性の半日程度前からの呼びかけ（2022/06/01～運用開始）
線状降水帯とは、次々と発生する発達した積乱雲が、数時間にわたりほぼ同じ場所を通過または停滞することで作り出される、強い降水を伴う雨域のことをいいます。以下はそのメカニズムを示した画像です。
（画像：気象庁HPより引用）
予測が難しいと言われている線状降水帯ですが、その第一歩として、スーパーコンピューター富岳を活用した半日前からの予測情報の提供が新たに始まりました。発表は地方単位（例：九州北部）と広域ではあるものの、早めの避難行動を始めることに活用できそうです。また今後も技術開発が進められ、令和11年度には市町村単位での情報提供を目指しているそうです。予測精度の向上を期待したいですね。
２．指定河川洪水予報の氾濫危険情報を予測でも発表（2022/06/13～運用開始）
これまでは実況水位が氾濫危険水位に達した場合に、氾濫危険情報が発表されていました。しかしこれからは従来の運用に加え、水位が急激に上昇し、3時間以内に氾濫の可能性がある水位に達する見通しとなった場合に、予測に基づいて氾濫危険情報を発表することになりました。以下は変更点を表した画像になります。
（画像：国土交通省HPより引用）
これらの予測情報は、豪雨災害から命を守る鍵となりうる重要なものですので、積極的に活用していきましょう。また、避難情報に関する情報が令和3年5月20日に大きく変わっています。そちらも命を守るために重要なものですので、こちらの記事でぜひ確認してみてください。
